名古屋盗聴調査センター

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0120-783-415

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盗聴対策

個人宅の場合

盗聴されているもしくは盗聴されていた場合は、とにかく再び盗聴器を設置されない対策をする事に尽きます。盗聴器の性質上、音声を盗聴する場合、必ず会話や音の出る場所と同じ室内にある事が必要です。逆を言えば隣の部屋に仕掛けられていても盗聴行為は不可能です。

その為には、盗聴発見調査を行い、盗聴器がない事を確認し、不在時等に侵入されない様に、防犯カメラや入退室管理の機器を設置する事がお勧めです。

会社の場合

社内や会議室などの企業で行われる場合は、常に不特定多数の人物が出入りをする為、盗聴器の設置をさせない対策が難しくなります。やはり求められるものは、防犯カメラ・入退室管理の機器ですが、これに加え定期的な盗聴発見調査が好ましいです。

例えば、1月の調査では出なかったので3月の調査で発見された場合、2・3月の防犯カメラの記録に犯人が必ず写っていることになります。個人・法人の場合も、犯人を突き止める事が最大限の対策になります。

当社では、防犯カメラの設置・入退室管理の機器だけでなく、犯人特定の不正対策調査をすることも可能です。